目次
まえがき
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タイトル目次
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第1章 エコ技術と生産技術
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アメリカの新車燃費規制
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公差の魔術
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海賊版対策とIpadの中身
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第2章 資源と環境技術
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リサイクルされるレアメタル
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レアアース戦争
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微生物と植物が地球を救う
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日本が産油国になる日
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第3章 電気社会の到来
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宇宙太陽光発電衛星計画
海洋温度差発電
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直流送電技術
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ワイヤレス送電技術
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電気自動車の可能性
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キャパシタ搭載バス
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ハイウェイトレイン構想
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ギガンティック・トウキョウ
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第4章 食料生産技術
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野菜工場
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CAS冷凍技術
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クロマグロの養殖
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第5章 宇宙科学技術
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小惑星探査機「はやぶさ」
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アブレータ耐熱技術
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イカロスの翼
学術・科学技術予算について
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第6章 軍事技術
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CSMミサイル構想
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F22とF35はガンダムとジムくらいに違う
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自衛隊がF22を持つ意味
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空母型護衛艦「ひゅうが」
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第7章 日本の安全保障と国家モデル
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軍事力による平和
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ODAは肉食動物を太らせた
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アメリカの強さの源泉
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日本がスネ夫になるための2つの条件
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しずかちゃんに成りかけた日本
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かつての日本はノビスケだった
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日本が出来杉君になる日
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あとがき
あとがき

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ウエハラサイクルでは、表層水で気化された液化アンモニアでタービンを回して発電する。気体のアンモニアはポンプで汲み上げた深層水で液化して再利用することができ、二酸化炭素は殆ど排出しない。

 

日本のEEZ内の表層と600m及び1000mとの年平均温度差の調査によれば、600mとの温度差では、平均14.9℃、最大22.2℃あり、1000mとの温度差になると平均17.9℃、最大28.8℃あると報告されている。1000mから取水する場合は、房総半島沖から南の地域であれば発電可能だという。

 

インド政府は、1997年9月に海洋温度差発電の共同開発と実証試験のための協力協定を佐賀大学と結んで1MWの発電が可能な実証プラントを建設していて、このプロジェクトが成功すれば、積極的に海洋温度差発電の商用プラントを国内に建設する計画を進めている。その規模は5万KWのプラントを1000基建設するという。今では、パラオ、フィリピン、スリランカ、ジャマイカなど50カ国以上の国が、海洋温度差発電の導入を検討している。日本では、日本最南端の沖ノ鳥島周辺海域で海洋温度差発電を行う検討を進めている。

 

ただしここでも問題なのはやはりコスト。海洋温度差発電の1kwあたりのコストは30円程度。太陽発電衛星よりも割高。だけど海洋温度差発電には海水の温度差が要るという条件を逆手にとって、EEZを確保するというのは大きな意味がある。EEZを確保するため、沖ノ鳥島に海洋温度差発電プラントを作るという戦略的な視点で考えていくと、沖ノ鳥島以外にも作ってみると面白いところがいくつかある。たとえば尖閣諸島などはそう。

 

そこで、尖閣諸島の魚釣島に海洋温度差発電のプラントを建設してみるというのはどうだろう。

海洋温度差発電には、海面表層と深層水との温度差が必要だといったけれど、その前提として、深海の深層水を取水できるだけの深い海が近くにないといけない。尖閣諸島は沖縄トラフの先端にあって、先島諸島(西表島・石垣島・宮古島など)との間には水深2000mを越える海域がある。条件は整っている。

 

更には蛇足だけれど、1999年に尖閣諸島と石垣島を結ぶ海域の鳩間海丘に熱水鉱床が見つかっている。なんとなれば、温水も冷水も共に海底から取水できるかもしれない。日本が尖閣諸島に海洋温度差発電プラントを建設するといえば、中国は猛反発するだろうけれど、バーター取引を持ちかけることで牽制する手がある。水を売るというのがそれ。中国は、急速な工業化によって工業用水の不足が慢性化し、飲用水の需要も爆発的に伸びている。さらには、折からの旱魃の影響もあって、穀倉地帯でも農業用水不足が深刻化している。

 

2008年頃から、中国の企業が西日本を中心に全国各地の水源地を大規模に買収する動きがある。水を売るという取引は今なら使える可能性がある。実は、海洋温度差発電プラントには副産物がいくつかあって、その中のひとつに淡水が作れるというのがある。電気を起こしながら、海水から真水も一緒につくれてしまう。

 

スプレーフラッシュ蒸発式とよばれる海水淡水化装置は、佐賀大学が考案したもので、海洋温度差発電は低圧沸騰器で温水を引き込み気化させた後、発生した水蒸気でタービンを回すのだけど、その水蒸気を深層冷海水で冷却して処理することで淡水と海水中の塩分を分離してしまうというもの。得られる淡水は蒸留水と同レベルの高純度であって、水道水の基準を十分満足するものだそうだ。

淡水の生産規模は、海洋温度差発電1MW規模で、一日あたり約1200立法メートル、10MWだと12000立法メートルになるという。現在の一人一日あたりの水使用量は、世界平均で165リットルだから、もし、尖閣諸島に10MW規模の海洋温度差発電プラントを作ることができれば、約6万人分の水を供給できることになる。

 

中国には尖閣諸島で作った淡水を売ってやればいい。日本にとって海洋温度差発電には、いろいろな可能性がある。

直流送電技術

さて、今や、発電のみならず送電についても技術開発が進んでいる。首都大学東京学長の西澤潤一氏は、環境問題の少ないミニダムによる水力発電と、交流より50倍も遠くまで電力を効率よく運べる直流送電の技術を活用した電力システムを提唱している。

 

西沢潤一氏は、現在世界中で主流となっている石油や石炭の化石燃料を用いた火力発電と、その発電電力の交流送電を、この「水力発電と直流送電」に切り替えれば、いま地球規模で危機となっている温暖化の主因である、温室効果ガスのCO2を大きく削減することが可能だという。

 

直流送電は交流に比べて、送電損失が少なく、長距離伝送に向いているとされている。ただこれまでは直流から交流への変換が難しいこともあって中々普及していなかったけれど、半導体技術の進展でこれらの問題が解決されてきつつある。

 

長距離超高圧直流送電は今後の世界エネルギー開発の一つの大きな鍵となると言うことはこれまでも言われてきた。超高圧直流送を行なうことで、実に1万kmもの長距離送電が可能になるとされている。これは、東京からアメリカのナイアガラの滝、アフリカのビクトリアの滝まで届く距離であり、地球の赤道の直径約1万2756kmの8割近くにも相当するから、殆ど地球の端から端まで送電できることになる。

 

現在、世界の全電力消費量は12兆KWhであるのに対して、世界の包蔵水力は電力換算して14兆KWhあると見られている。そのうち開発済みのものは、わずか2.4兆KWhで2割にも満たない。

 

したがって、計算上は、化石燃料を用いた火力発電は全部水力発電に置き換え可能ということになる。

現在、中国では、「西電東送」と呼ばれる、大発電プロジェクトが行なわれている。これは、最大出力6000MWの中国第3の大型水力発電所を四川省宜賓県と雲南省水富県との境界を流れる金沙江の下流に建設し、そこで発電した電気を2000km離れた上海に、80万ボルトの直流送電で送る計画で、発電所は2008年12月26日から正式に着工され,2015年までに完成する予定となっている。

 

中国は水資源に恵まれていて、開発可能な発電容量は3億7800万KW、年間発電量は1億9200KWHに達すると推定されている。だけど、その水資源の分布はアンバランスで、90%の開発可能な発電容量は西南、中南、西北地区に集中しているため、経済の発展に応じて、資源の分布と生産力の配置を最適化させることを主眼として、これらのプロジェクトを行なっている。

 

水資源豊かな日本ならば、水力発電による直流送電技術が普及する素地は十二分にある。

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