目次
まえがき
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タイトル目次
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第1章 エコ技術と生産技術
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アメリカの新車燃費規制
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公差の魔術
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海賊版対策とIpadの中身
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第2章 資源と環境技術
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リサイクルされるレアメタル
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レアアース戦争
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微生物と植物が地球を救う
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日本が産油国になる日
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第3章 電気社会の到来
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宇宙太陽光発電衛星計画
海洋温度差発電
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直流送電技術
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ワイヤレス送電技術
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電気自動車の可能性
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キャパシタ搭載バス
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ハイウェイトレイン構想
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ギガンティック・トウキョウ
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第4章 食料生産技術
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野菜工場
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CAS冷凍技術
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クロマグロの養殖
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第5章 宇宙科学技術
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小惑星探査機「はやぶさ」
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アブレータ耐熱技術
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イカロスの翼
学術・科学技術予算について
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第6章 軍事技術
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CSMミサイル構想
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F22とF35はガンダムとジムくらいに違う
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自衛隊がF22を持つ意味
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空母型護衛艦「ひゅうが」
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第7章 日本の安全保障と国家モデル
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軍事力による平和
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ODAは肉食動物を太らせた
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アメリカの強さの源泉
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日本がスネ夫になるための2つの条件
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しずかちゃんに成りかけた日本
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かつての日本はノビスケだった
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日本が出来杉君になる日
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あとがき
あとがき

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海賊版対策とIpadの中身

公差は使い方によっては、海賊版対策にもなる。海賊版、所謂コピー商品は、普通、コピー対象にした製品を手にいれて、分解し、中の構造や部品を調べ上げて、それぞれの部品をそっくりに作って組み立てることになるのだけれど、当然それらの部品の寸法は入手した製品を実測した値を基準にすることになる。

 

だけど、いくら実測したからといって、その値はその部品単独の値に過ぎず、設計寸法に対してどれだけズレているのかまでは分からない。コピーする者が手にいれられるのは買えば手に入る実物製品のみであって、図面ではないから。図面がないと設計寸法も分からないし、無論、公差なんて分かる筈もない。

 

そこで、公差設計をきちんとして、各部品それぞれが公差をきちんと守らないと、動かないような設計をした製品があったとしたら、その製品のコピーは非常に難しくなる。公差を守らないと動かない製品をコピーしようとしたら、図面を盗み出すか、入手した製品の部品の寸法に対して、公差ゼロの部品を作るしかない。

 

唯一、統計的に大よその公差を割り出すという手がなくは無いのだけれど、公差を統計的に出そうとしても、何百何千と同じ製品を買っては片っ端から部品寸法を測るしかない。折角海賊版を作って一儲けしようと企んでいるのに、そんなことをしないと作れないようでは全く割に合わない。

 

長野県諏訪市に本社を置く、半導体製造装置メーカーのアスリートFAは、それまでの誤差補正用の調整機構を取り外し、公差設計をきちんとやることで目標性能を出せる目処をつけ、コピー製品の被害を防ごうとしている。


コンビニや自販機で売られているコカコーラは、元となる原液を炭酸水で割ったものなのだけれど、その原液の製法について特許出願を出していない。なぜかというと、製法を特許として開示してしまうことで、誰にでも真似できてコピー商品を作られてしまうから。公差も同じ。公差図面さえ流出させなければ、現物があっても公差は分からない。

 

どんなに正確にコピーした積もりでも、公差をきちんと守らないと全く動かないという設計の仕方は、作るほうにとっては大変なところもあるだろうけれど、十分に海賊版対策になる。また、そうして、設計時にきちんと公差を考え、それを実現する部品を揃えるということもまた技術の継承に繋がってゆく。

 

ハイブリッドや電機自動車の性能が、公差の厳密さに大きく左右されるような設計をすることができるのなら、コカコーラのようにどんなコピーが出てきたところで怖くない。あとは、ソフトの部分、デザインであるとか見た目をコピーされることへの対策。このあたりの対策が最後まで頭を悩ませることになるだろう。

 

さて、日本のメーカが気をつけるべきことは海賊版対策だけかといえば、今はそうでもなくなってきている。確かに、日本の部品メーカーの凄さのひとつは、彼らが作り上げる部品精度なのだけれど、今やそれが牙を剥いて日本に襲いかかってきている。アップルのIPADには、日本企業の部品がほとんど使われていない。中小企業の部品技術が海外に流出した結果がこうした事態を招くことになった。


米調査会社のアイサプライは、iPadの使用部品に関するリポートとして、主要14部品の名称と部品を供給した企業名、部品ごとのコストをまとめた「部品表」を自社のサイトで公開している。主要部品の供給企業には、韓国や台湾のメーカーがずらりと並び、日本の大手メーカーの名前はゼロ。唯一、TDK子会社の香港企業アンペレックス・テクノロジーが、バッテリー供給会社として名を連ねているだけ。

 

これを何時までも放置すると、競争力を失った企業からバタバタと潰れ、税収は減り、結果として日本の経済繁栄は終わりを告げることになる。当然失業者は益々増大し、どんどん貧乏になる。

 

だから、今政府がやることは、しっかりとした成長戦略を示して、国内産業を立て直すこと。日本を守り、経済成長路線をしっかり敷くこと。成長戦略を示さないまま、既存技術の海外流出を加速を放置してはいけない。

 

今や、オバマ政権の政策シフトによって、アメリカの産業が金融からものづくりにシフトしていこうとしている。更に競争相手が増えることは確実だろう。

 

 

 

 

 

 

 

第2章 資源と環境技術


リサイクルされるレアメタル

一昨年発売された新型プリウスは爆発的は販売実績を残した。発売直前の時点で先行予約は8万台を超え、発売後1週間で更に受注が伸びて、11万台を突破した。あまりの売れ行きに生産が追いつかないほどだった。エコカー減税の効果ももちろんあったのだろうけれど、ハイブリッド等の環境技術はますます注目され、購買意欲に一役買っているのは間違いない。

 

世界中にハイブリッド車が普及するころには、日本の自動車メーカーは、燃料電池車や水素自動車などで依然として技術的アドバンテージを確保している可能性は高い。

 

電気自動車が普及するのは良いとしても、その肝心の電池を製造するに為の資源もまた必要になってくる。特に電池に必要不可欠の白金、リチウム、レアアースなどのレアメタルなんかは、今後ますます重要が伸びることは確実。たとえば、電池に使われるリチウムは炭酸リチウムとして年間7~8万t産出している。そのうちチリ北部に位置するアタカマ塩原にある塩の鉱床でその多くを生産していて、年間4~5万tにも及ぶ。

 

もしも、世界の自動車年間生産台数にあたる6000万台にプリウス並みの小型電池を搭載するようにしたとしたら、炭酸リチウムの年間需要は現在の生産量の約6倍にあたる45万tになるという試算もある。

 

炭酸リチウムの価格は04年には、1Kgあたり1ドルだったものが05,06年で5ドルを超えている。これからますます資源獲得競争が激化するのは目に見えている。こうした資源獲得にたいする対策として考えられる方法は2つある。ひとつは資源埋蔵場所を新たに探索、発掘すること。もうひとつはレアメタルを回収・リサイクルする技術を開発すること。

 

前者については日本の排他的経済水域(EEZ)と大陸棚延伸可能域内にはレアメタルを含む海底熱水鉱床やコバルト、銅、白金を含むコバルト・リッチ・クラストなどが多数発見されている。海底熱水鉱床では世界第一位、コバルト・リッチ・クラストでは世界第二位の資源量があるという。

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