目次
まえがき
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タイトル目次
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第1章 エコ技術と生産技術
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アメリカの新車燃費規制
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公差の魔術
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海賊版対策とIpadの中身
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第2章 資源と環境技術
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リサイクルされるレアメタル
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レアアース戦争
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微生物と植物が地球を救う
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日本が産油国になる日
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第3章 電気社会の到来
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宇宙太陽光発電衛星計画
海洋温度差発電
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直流送電技術
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ワイヤレス送電技術
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電気自動車の可能性
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キャパシタ搭載バス
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ハイウェイトレイン構想
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ギガンティック・トウキョウ
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第4章 食料生産技術
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野菜工場
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CAS冷凍技術
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クロマグロの養殖
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第5章 宇宙科学技術
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小惑星探査機「はやぶさ」
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アブレータ耐熱技術
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イカロスの翼
学術・科学技術予算について
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第6章 軍事技術
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CSMミサイル構想
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F22とF35はガンダムとジムくらいに違う
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自衛隊がF22を持つ意味
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空母型護衛艦「ひゅうが」
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第7章 日本の安全保障と国家モデル
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軍事力による平和
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ODAは肉食動物を太らせた
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アメリカの強さの源泉
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日本がスネ夫になるための2つの条件
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しずかちゃんに成りかけた日本
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かつての日本はノビスケだった
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日本が出来杉君になる日
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あとがき
あとがき

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第1章 エコ技術と生産技術


アメリカの新車燃費規制

2010年3月31日、アメリカ米政府は新車の燃費規制を2012年型から段階的に引き上げ、16年型までにガソリン1ガロン当たり34.1マイル(1リッター当たり約14キロ)とする強化策を発表した。

 

この規制は、年平均で5%の改善を求め、最終的に平均燃費を現状より3~4割引き上げるもの。これを実現するための環境技術を巡って自動車メーカーの競争が活発になると見られている。

 

さぞかし、アメリカの自動車会社も困るのかと思いきやそうでもないらしい。ベンチャーキャピタリストのBilal Zuberi氏によれば、ほとんどの世界的な自動車メーカーは、もっと効率の良いモデルを欧州で既に販売しているため、新しい基準を満たすことは可能であるという。

 

EUは、地球温暖化問題に対して、早い時期から高い関心を寄せていて、欧州自動車工業会(ACEA)がCo2自主規制を導入している。対象は、乗車定員9人以下の乗用車で、その目標値は2008年にガソリン車でリッター16.6Km、ディーゼル車ではリッター18.8kmとなっている。なるほど、この自主規制をクリアできるのであれば、今回のアメリカの燃費規制なぞ、問題にならないだろう。

 

だけど、中小型車ならいざ知らず、3L、5Lといった高排気量の車種となると、この基準を満たすのはガソリン車のままでは難しい。

 

たとえばレクサスの3.5LカーであるGS350の燃費はカタログスペックでは、9.6(km/L)。これが、ハイブリッドの450hとなると、同じ3.5Lでも14.2Lに跳ね上がる。日本車であっても、大排気量となるとガソリン車のままでは、この燃費規制をクリアすることは厳しくなる。

 


従って、遅かれ早かれ、全てのガソリン車はハイブリッドに移行すると予想される。事実、中小型では、日本を始め、どこのメーカーでもハイブリッド車を開発し、販売している。

 

今はまだ、日本のハイブリッド車が優勢だけれど、あと10年もすれば、外国産の車もみんなハイブリッド車になって日本の優位性は無くなっているかもしれない。自動車産業の復活に、アメリカが本気を出してきたとするならば、日本もうかうかとしていられない。

 

では、燃費規制対象となる新車ではなく、中古車の分野ではどうだろうか。アメリカでは、1~2年乗ったくらいでは、日本の様に値段ががくんと下がることもなく、いい値で取引されている。

 

今回の燃費規制にしても、中古車は対象外だから、こちらの分野では日本の中古車がまだしばらくは幅を利かせるかと思いきや、一概にはそうとも言えなくなっている。というのも、「アメ車」が燃費の悪い車の代名詞であったのは昔の話で、今や中・小型のガソリン車では、もう日本車と遜色ないレベルにまで燃費が向上しているからだ。

 

国土交通省は、自動車の燃費性能を評価し、毎年「燃費一覧」として公表しているけれど、平成22年度版から、日米自動車の燃費を比較すると次のようになっている。

 

トヨタ マークXジオ:2.4L 燃費 12.012.8 (km/L)

フォード エスケープ:2.3L 燃費 10.0 (km/L)

 

アメリカ車の1.5Lクラスのデータがないので、2.5Lクラスでの比較だけれど、このクラスでも、さほど巷で言われるほど、日本車とアメリカ車の燃費差はないように思われる。

とはいえ、リッター2Kの差は、積み重なれば馬鹿にならない。燃費がリッター10Kと12Kとでは、100Km走ったときには、1.7Lの差。リッター100円なら170円の差となって跳ね返ってくる。すると、やはり、中古車や中小型のガソリン車だと日本車の独壇場なのか。

 

オバマ大統領は2010年3月に、大西洋岸とメキシコ湾沿岸などでの石油・天然ガス探査を拡大する方針を発表した。この中には、過去20年間禁止されていたバージニア州沖での掘削も新方針に含まれるものとみられている。要は石油や天然ガスも自給しようということ。

 

注目すべきはこの発表が、新車の燃費規制の発表と同じ日だという点。筆者はこれを燃費規制とセットの政策ではないかとみている。石油が自給できるようになると、中東の原油価格にガソリン価格が影響されることも無くなるし、輸送費も要らなくなるから、今よりも更にガソリンが安くなる可能性がある。

 

ガソリンの値段そのものが安くなると、多少の燃費の差は関係なくなってくるから、アメリカ車でも売れる余地が増えることになる。こうしてみると、オバマ大統領ははっきりとアメリカの自動車産業の復活を狙っていると見ていいように思われる。

 

事ほど左様に、アメリカは戦略的に動く。

公差の魔術

では、アメリカの企業や政府が本気を出して自身の製造業の立て直しを行ってきたら、日本は絶対立ちうちできないのか。

 

日本の製造業の強みの一つとして、個々の部品の精度が挙げられる。これはなかなか他国では真似できないところ。部品の精度は製品の信頼性に直結するから、まだまだこの分野で戦える余地はある。

 

部品の精度を表す目安として「公差」というものがある。公差(こうさ)とは、機械工学に代表される工学において許容される差のことで、基準値に対して、許容される範囲の最大値と最小値の差を公差という。

 

たとえば、基準寸法50mm、公差±0.3mmと設定された部品があったとしたら、その許容寸法は、50mm-0.3mmから50mm+0.3mmの間、即ち、49.7mm以上50.3mm以下ということになる。

 

設計寸法は理論値だから、実物の寸法はどうしても少しはズレる。そのズレ分を考慮しながら、設計をするのだけれど、そのズレ分をどこまで許すかが公差の値となる。部品の公差を厳しくすればするほど、製品の組み立て工程でも使用時にも、問題は発生しにくくなるけれど、部品の単価はうんと高くなる。逆に公差を甘くして、単価を下げ言おうとすればするほど、組み立て後に装置が動かなかったり、トラブルの原因となる。

 

ここの公差に対する出来上がり寸法の精度が日本の製造業の強み。

 

公差±0.3mmと設定された部品を作るとき、海外メーカーだと、公差指定が±0.3mmなのだから、それを満たしてさえいれば、問題なし、として納品してくる。図面通りの出来上がり。契約どおりで何の問題もあろう筈がない、と。



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