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まえかき

が不正選挙を疑うようになったのは2016年の7月に行われた参議院選挙の時だ。この時は民進党と生活の党(現 自由党)、共産党、社民党が戦争法廃止を求める市民の声に押されて、共闘を始めた最初の国政選挙でもある。私は野党共闘の推進派だった。

 そして、その野党候補の演説を聞きに行った。その演説では聞く人が多くいた。私は人ごみに紛れて演説を聞いた。そして、10日の投開票で私は野党候補に票を入れた。ところが、選挙番組でたったの3秒で当確が出たのだ。しかも当確を出したのは戦争法推進派の与党の候補であった。あれほどの人混みがいて、戦争法否定派の野党候補が落選してしまうなんて。これは何かあるに違いないと私は疑った。

 翌日、私はインターネットやSNSなどを調べ上げた。すると、今回の参議院選挙で戦争法推進派の自民党や公明党、維新の会を勝たせるために大規模な不正選挙が行われていたのを知った。私の疑いは正しかった。しかも、これは今に始まった事ではなく、過去3回の国政選挙で不正選挙が行われていた。それを主導したのが日本人ではないことも知った。

 では誰がどんな手口で何の目的で不正選挙を行ったのか紐解いてみよう。


不正選挙の黒幕

 は、不正選挙は誰の主導でやったのか。その黒幕の人物がいるのはなんとアメリカという国である。

 アメリカは自由な国というイメージを持つ人が多いのではないか。実はその逆である。アメリカはある勢力の独裁国家なのだ。4年に1度行われ、アメリカの目玉の一つでもある大統領選挙も民主主義を演出する手段の一つであり、ある勢力の傀儡になる政治家ばかりが大統領になっているのだ。これは我が国日本でも同様である。では、アメリカを支配しているある勢力とは一体何なのだろうか。

 その勢力とはアメリカ全体の1%でありウォール街に根城を持つユダヤ金融資本だ。デイヴィッド・ロックフェラーを首魁とし、CIAなどの情報機関を傘下に持ち、アメリカだけではなく世界までに手を伸ばしている勢力だ。その中心となる人物こそがジョージ・ソロスであり、彼らの目的は第三次世界大戦を勃発させて新世界秩序を形成し、世界を完全に支配することである。その計画を邪魔する人は暗殺されたり、失脚させられたりしている。そして、自分に都合の良いような傀儡政治家たちをトップに押し上げて裏から命令を出しているのだ。安倍晋三や朴槿恵、バラク・オバマも彼らの政治家である。そして日本を裏で支配してるのはマイケル・グリーンらジャパンパンドラーであり、日本で横行している不正選挙も彼らの主導で行われている。

 また、北朝鮮も彼らが作った国家で、その支配者である金一族は彼らの利益になるようなことをしており、中国やロシアに濡れ衣を着せているのださらには自民党内の中核を握っている右翼組織日本会議も彼らの傘下なのである。つまり、彼らの利益のために民意を無視した強行採決を行なうなど、立憲主義をを破壊しつくしている。


不正選挙の手口

 では不正選挙はどのようにして行われているのか。考えられる手口としては期日前投票のすり替えや開票機械による改ざんだ。まずは、期日前投票箱の中身を丸ごとすり替えているケースからだ。期日前投票は投票日が用事などで行けない人のために選挙告示翌日から投票日前日までの期間、投票できるという制度である。しかしそこに不正選挙の手口があった。

 有権者が入れた本物の投票箱を創価学会員が書いた偽票、灰色がかった高速コピー票、印刷票に「加工」されている票などが入った偽物の投票箱にすりかえるという手口だ。この手口により当選させたい候補の票が、ここで水増しされる。また、「予備の投票用紙」が行方不明となる事件が起きており、投票箱や鍵などを管理する人も決まっていないため、不正選挙の温床であることは確かだ。

 次の手口は開票機械による改ざんだ。日本の選挙システムはムサシとグローリーという会社の製品を使っており、その会社には開票作業の大幅な効率化を実現する新型投票用紙分類機というものがある。しかし、その機械にも不正選挙の手口が存在するのである。

 投票用紙分類装置の内部に、小型の「投票用紙改ざん装置」を取り付けることが可能であれば、不正選挙は簡単にできてしまうのである。この「投票用紙改ざん装置」は鉛筆のカーボンを遊離させて、再付着させる手口である。カーボンの遊離と再付着だけで改ざんされれば、内部にカーボンを追加する必要がないので、インク切れのような問題は起こらない。そして、ある投票用紙のみ改変し、全てを書き換えるわけではないので、多少の処理時間がかかったとしても、誰も気がつかない。分類機で改ざんされてしまえば、誰も改ざんされたことはわからない。 

 例えば、分類機でA党からB党に変えてしまえば、後工程ではB党として処理されることになってしまう。その他にも不在者投票やアメリカでは電子投票も行われており、不正することはは可能だ。このような巧妙な手口で不正選挙が行われているのである。


マスコミによる世論誘導

 不正選挙を成立させるにはマスコミなどのメディアによる世論操作も不可欠である。まず、マスコミが偽の支持率を出して、世論を誘導する。次に選挙関係を報道しない。このことによって、国民に選挙に対する関心を持たなくして、不正をやりやすくするのだ。

 そして、選挙の時に期日前投票が増えたと偽装し、前項の期日前投票のすり替えを隠蔽する。次に8時ちょうどで締め切った後、出口調査を偽装してたったの3秒で当確を出して、開票機械による改ざんを隠蔽する。このことにより、選挙が公正に行われたと偽装して不正選挙を成立させるのだ。これがマスコミなどのメディアを使い、真実を隠蔽し、嘘の報道を多く流して国民を洗脳させ、不正選挙を成立させる手口なのである。メディアが流す低投票率もそのうちの一つだ。では、そのメディアは誰の命令でこんな世論操作をするのか。

 その一連の世論操作の黒幕が電通と呼ばれる世界最大の広告代理店である。電通はマスコミなどのメディアに広告を提供しているため、マスコミの財布を握っている存在であるため、テレビ局・新聞社よりも権力を持っており、マスコミは電通の意向に逆らうことは出来ない。しかも電通には裏の裏があった。そう、電通は彼ら、ユダヤ金融資本の傘下なのである。彼らは電通に指示を下し、電通から各マスコミに指示を出して、世論操作を行っていたのだ。このことからマスコミはユダヤ金融資本の操りメディアだということを知っておくべきだ。


不正選挙の対策と防止

 では不正選挙を防止するにはどのような対策が必要なのか、まずは期日前投票には行かず、当日投票日に行くことだ。期日前投票に行くと票が捨てられてしまう可能性があるからだ。どうしても、期日前投票をしなければいけない場合には期日前投票を、当日投票と分けて開票作業することを承諾させよう。

  次に開票作業を監視することだ。開票立会人になって開票を監視することにより不正を防ぐことができる。また、出口調査をグループで行い記録を取ることによって矛盾点がはっきりして、不正選挙を暴くことができる。ビデオ撮影も不正を阻止する一つの手口であろう。また、機械を使わずに手作業で開票するようにお願いをしよう。このことにより、不正のリスクを減らすことができるのだ。

 また、不正選挙防止の武器となるのがカラーペンとスマートフォン、携帯である

投票用紙にカラーペンで目立つように候補者名を記入をして、それを写真に収めて開票立会人の手元に届けるという方法だ。このことにより不正選挙を追求することができるからだ。しかし、開票場までの運搬中にも投票箱のすり替えが行われる可能性がある。なので、投票箱を開票場まで運ぶトラックの追跡も不正を阻止する方法だ。

 また、マスコミなどのメディアの嘘報道にも注意しよう。マスコミはなどのメディアは不正選挙を成立させるために嘘報道を仕掛けて、公正な空気を作り出してくる。メディアを信じず、インターネットから情報を取り寄せるのも良い一手だろう。

 このようにいろいろと対策を取れば不正選挙を阻止することが可能である。

 



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